看護師の夜勤免除の法律は？｜夜勤免除されない時の対策法

２０代から３０代後半にかけては出産・育児を機に夜勤を続けられなくなる看護師が多くいます。夜勤はせずに日勤のみで働き続けることのできる「夜勤免除」の制度がありますが、すんなりと受理されず、トラブルになることが多いようです。夜勤免除に関する法律はあるのでしょうか？

妊婦の夜勤免除取得率は年々あがってきています。（２０１７年６３％→２０１８年９０％）（参考：2018 年「夜勤実態調査」結果報告）

多く見える結果ですが、依然として残りの１０％の２００人余りの妊婦の看護師は夜勤免除を受けれない状況にあり、流産リスクが２９％もあがる夜勤をしています。

結局のところ、夜勤免除に関する法律はあるものの、現場の状況は法で守りきれるものではなく、医療業界全体の人員不足を解消しなければ妊娠・育児中の看護師が働きやすい環境は不可能な状況になっています。

しかし、看護師個人としては、病棟勤務に固執しなければライフステージに応じて様々な働き方をすることができます。出産を機に、または育児を機に家庭との両立のできる働き方にうまくシフトしている看護師はたくさんいます。夜勤免除が無理であれば、その病院への勤務がすべてではなく、退職してもいくらでも復職できる職場はあります。

ここでは、「夜勤免除をうけいれてもらえない看護師の声」、「夜勤免除に関する法律」、「夜勤免除を受け入れてもらえなかった時の対策法」を説明します。

夜勤免除がうけいれてもらえない…

新人看護師の多くが「看護師に向いていない」と思っています。

Aさん）育休明けに病院の方針が変わり夜勤が免除されなくなった…

5歳、3歳、10ヵ月の子の母です。
看護師で4月から育休後復帰予定です。

職場は小学校に上がるまでは夜勤免除もしくは夜勤の回数を減らす方針でしたが、育休中に方針が変わり、未就学児の子がいる世帯でも夜勤をしている配偶者がいなければ、夜勤は2交代だと4回しないといけない方針へ変更になっていました。

夫は出張が多く、実家、義実家共に県外でワンオペです。片道車で3時間かかるところに住んでおり、実家も義実家も仕事と家庭があるので、頼るのは難しいです。

時短勤務で働き、夫が休みの土日祝に夜勤を入れてもらおうと思って、2交代なら、月に1〜2回であれば夜勤は可能と返事をしました。
しかし、「4回はしてもらわないと困る」と言われ、家庭の現状や4回夜勤をするのは無理だと伝えましたが、「あなただけ優遇して夜勤免除や夜勤の回数を減らすことになって、職場の人から白い目で見られることになってもいいの？」と言われてしまいました。
外来やオペ室など、夜勤がない部署への希望も伝えましたが、そういった希望は聞いてないそうです。

育休を取らせていただいたので、育休後に復帰せずに退職するとなることに気が引けるのですが、退職するしかないのでしょうか。そもそも、退職しても大丈夫なのでしょうか？

参考：Yahoo知恵袋

育児中の看護師の一番の懸念は「夜勤」ですね。夜勤を強要するのは育児介護休業法への違反です。しかし病院によっては夜勤免除の人員不足を他の看護師で補填することが現実的に難しく、制度としてあっても行使できない状況にあります。

育休中でも退職をすることはできます。産休・育休前と条件が変わったのであれば十分に退職理由になりますよね。家庭を犠牲にしてまで同じ病院で働かなくてても、他にも看護師として働ける場所はいくらでもあります。

Bさん）妊娠中夜勤免除してもらえない…退職するしかないの…？

妊娠中の夜勤免除について

現在妊娠３ヶ月で、公的病院で勤務しています。
管轄する保健所に確認し、労働基準法が適用される施設だとわかりました。

過去の流産がトラウマになっており、なんとかして今回は夜勤を外して欲しいです。

夜勤免除を上司に要望したのですが、「他のスタッフは妊娠したって夜勤をしている。あなただけ夜勤を外すわけにはいかない。」と退けられました。
人事課では「妊娠中の夜勤免除は就業規則にない」とのことでした。

そこで労働局に相談したところ「就業規則になくても、労働基準法に基づき夜勤免除の権利がある。要望したことにより退職を求められるようなことがあれば指導を入れることができる。」とのことでした。

母性健康管理指導事項連カードをうまく利用できないかとも考えましたが、産婦人科では「切迫の症状などないため夜勤免除の旨は書けない」と言われました。

実際のところ労働局から指導を入れてもらうようなことをすると訴えた人の立場が悪くなるとか、次の就職に影響するなどと噂を聞きます。
個人事業主ではなく地方自治体ですが、立場が悪くなるのは同様でしょうか？

労働局に訴える前に労働組合（自治労）に相談すべきでしょうか？

泣き寝入りして退職するしかないのでしょうか・・・

参考：Yahoo知恵袋

夜勤によって流産のリスクは29％も高まると言われています。このような理由から妊娠中の看護師への夜勤免除という制度があるので、申し出を断れば労働基準法に違反することとなります。

当然、労働局にも相談に十分にのってもらえる案件ではあります。

しかし、今とても流産が不安な状態で、更に労働局への相談をもちかけ、職場でのストレスを大きくするのは名案とは思えませんね。このような職場では産後の育児中のシフトについても都度都度同じようなことで悩まされるでしょう。妊娠が判明していて転職をするのは難しいので一度退職をしてゆっくり今後のキャリアを考えてはどうでしょうか。

Cさん）妊娠中に夜勤免除を申請したところ、パート契約に切り替えられた…

川崎 神奈子さんは、総合病院で働く 10 年目の看護師（正職員）です。奨学金をもらい
ながら看護師になるという夢を叶えた神奈子さんは、皆が嫌がる夜勤も喜んでこなし、今
では外科病棟主任です。

神奈子さんは 3 年前に結婚し、先月、妊娠が判明しました。サラリーマンの夫は、神奈
子さんが出産後も仕事をすることには大賛成でしたが、待望の赤ちゃん誕生までは夜勤は
免除してもらってはどうかと言いだしました。人一倍責任感の強い神奈子さん自身も、夜
勤の日に急に体調が悪くなってシフトに穴をあけては病院に迷惑がかかると考えていたの
で、出産までは夜勤を免除してほしいと事務長にお願いすることにしました。

事務長からは、「川崎さんもご存知のとおり、うちの病院では夜勤をできない人はみんな
パートとして働いてもらっていますよね。お腹の赤ちゃんが大事なので、もちろん日勤の
み勤務は認めますが、来月からはパートとして働いてもらうことになります。」と言われま
した。神奈子さんは、出産後は正職員に戻れるのかと質問をしましたが、それはその時に
なってみないとわからないと言われてしまいました。

看護師の仕事が大好きな神奈子さんは、外科病棟主任の仕事にやりがいを感じており、
なんとか正職員として頑張り続ける方法はないものかと労働局に相談しました。

参考：神奈川労働局

妊娠した女性看護師が夜勤免除を申し出たところ、パートタイム等への労働契約の変更を強要することは男女雇用機会均等法で禁止されています。いわゆる、マタハラといわれるケースです。

正社員とパートタイムでは受けれる社会保障や保険が変わってきますよね。それを加味した上で夜勤免除を申し出る場合は正社員として働きたいこと、そして夜勤免除中の減給などは問題ないことを伝えましょう。

それでは、夜勤免除の法律はどんなものなのか、実際にどの様に施行されているのかを見ていきましょう。

夜勤免除されていない妊産婦の看護士が２００人もいる…

常勤のまま育児中の大変な期間を乗り切るという選択肢も選べるようになってきました。妊娠や育児中に夜勤免除を申し出てもなかなか認めてもらえません。なぜでしょう？

その１：妊婦と育児中看護師が知っておくべき夜勤免除の法律

妊婦の夜勤免除取得率は年々あがってきています。（２０１７年６３％→２０１８年９０％）（参考：2018 年「夜勤実態調査」結果報告

しかしながら、夜勤をしている看護師の切迫流産率は一般の仕事をしている女性の約二倍に近いとも言われているのにも関わらず夜勤免除されていない看護師はいまだに２００人もいます。

夜勤免除を申し出る看護師が数名いると、夜勤の人員不足で他の看護師へのしわ寄せがいき公平感を保てなくなる、、、などの理由病院側にもいい顔をされず、子育て中の職員に対する、夜勤免除要件を悪用した夜勤強要などの問題も後を絶ちません。10人に1人がマタハラ、パワハラ経験が「ある」と回答しています。マタハラを受けた相手として、約7割が「看護部門の上司」、約3割が「同僚」となっています。（参考:AERA）

それでは、夜勤免除の申請をして取得できなかった場合、どうしているのでしょうか？

その２：看護師の離職理由の９０％を占める「出産・結婚・育児」

（参考：日本看護協会 12 「日本の医療を救え」 2011年6月3日）

潜在看護師に対するアンケート結果を見ると約９０％の看護師が妊娠・出産・結婚・子育てを理由に離職しています。

（参考：令和元年１１⽉に「潜在看護師に係る意識調査」）

そして、その８５％の看護師が復職を希望していますが、復職できない理由として「夜勤ができない４２％」が半数を占め「急な休みがとれない２９％」、「子どもを預けるところがない１９％」で合計９０％を占めています。この結果を見ても、結局妊娠・結婚・育児を通して家庭と両立が難しくなり、多くの看護師が離職する決断に至ったことが分かりますね。

多くの病院が看護師不足で悩んでいるなか、看護師資格を持ちながらも復職できずにいる潜在看護師が約７１万人もいるというのはもったいない話ですよね。

では、結婚、出産後も看護師として働きたい場合は、どのような職場で働くことができるのでしょうか？

その３：看護師が結婚・出産後も家庭と両立して働きやすい日勤の職場は？

◎：募集枠大いにある資格　〇：募集がある資格　△：募集僅少資格
×：募集無しorほぼ無し資格　-：該当しない資格

（参考：ナースの転職ストア　准看護師_正看護師_助産師_保健師の職場早見表）

結論から言うと、病棟勤務にこだわらなければ、看護師の資格をもっていれば働くところはたくさんあります。現に子育て中は家庭を優先して日勤のみ、もしくは派遣やパート勤務にし、落ち着いてから本格的に病棟勤務に戻る看護師もいます。

また、収入についても夜勤手当がなくなると約８０万円ほどの年収が減ると言われています。しかし、手当の多いクリニックなどでは日勤でも夜勤並みに収入が得れることもあるので一概に下がるとは言えません。

一番大事なのは、何よりも体調と家庭ですよね。特に妊娠中はお腹の中の命が最優先です。夜勤免除がもらえない病院であれば、この先夜勤を頑張って続けたとしても今後必ず不遇な出来事がでてくると思いませんか？マタハラ・パワハラも１０人に1人の看護師が経験しています。夜勤免除を受けることができないような職場で我慢して働くなら、他の職場を探すことをお勧めします。

それでは、夜勤免除を申請しても認められなかった場合の対策法を見ていきましょう。

夜勤免除が認められない場合の対策法

夜勤免除が認められなかったらどうしたらよいのでしょうか？

対策１：妊娠中の場合は医師に診断書等を書いてもらう

夜勤によって流産のリスクは29％も高まると言われています。免除申請の際に医師による一筆の書類を添えると理解が得やすいかもしれません。

ここまでしても夜勤免除に応じてもらえない場合は、出産後も満足のいく待遇で働き続けることは難しいですよね。出産前後いつ退職するか、もしくは継続するか、産後に転職をするか、など今後のことをよく考えましょう。看護師のキャリアは一旦やめてもニーズがたくさんあるのでまた復職しやすいことにあります。一旦退職してまた働けるか不安ということはありませんよ。

対策２：育休中の場合は労働基準局に相談をしてみる

育休中で復帰の話し合いをした際に夜勤免除を受け入れてもらえなかったり、派遣やパートへの条件変更を進められたり等の場合は、労働基準局への相談ができます。労働基準局の職員から病院側への指導や調停等を行います。

しかしながら、実際に子育てをしながら労働基準局への相談へ行くのは労力を使います。また、病院側に夜勤免除をしてもらえたとしてもその後同じ病院には居心地の悪さを感じる可能性もあります。個人的には夜勤免除を断られた時点で、その病院には見切りをつけて働きやすい転職先を見つけるほうがいいと思いますよ。

対策３：日勤のみのクリニックや個人病院への転職・パートやバイト

妊娠中の場合は転職よりも休息をとることが一番だと思いますが、子育て中の場合は規則的な勤務のできるクリニックや個人病院への転職がおすすめです。夜勤をやめることに給与面での不安もあると思いますが、最近は日勤のみでも高収入をもらえるクリニックなども増えてきています。

または、パートやバイト等で一時的に働く方法もできます。子育て中は仕事をセーブし、子育てがひと段落したらまた病棟に戻るなど、看護師資格は自分のライフステージに合わせて働ける最大のメリットがあります。

深刻な看護師不足で今の看護師は就職先に困ることはありません。夜勤免除に関係なく、出産・育児を機に働き方を見直すことも大切なことではないでしょうか？

理想的な職場を見つける方法は？

私たち看護師が精神的に追い込まれるのは、病院以外の選択肢がないと思うからです。現職以外の働き方があると知るだけで、私たちは前向きな気持ちで最適な仕事を見つけられます。

看護師は人材不足もあり、私たちは自由に職場を選択できる立場にあります。

方法１：残業が少ない日勤だけの病院で働く

看護師の人材不足もあり、私たちが利用しやすい転職サービスは増えています。

転職が一般化する以前は、ひとつの病院で定年まで働き続けるか、結婚や出産を機に退職かパートに切り替えるしか、私たちに選択肢はありませんでした。深刻な人手不足の現在では、各個人のライフスタイルに合わせて職場を選択できます。

ライフスタイルに合わせた働き方とは...

1. 夜勤や残業はあるが、月収４０万円を稼げる病院
2. 残業が１０時間以下でも、月収３０万円を稼げる病院
3. 日勤だけで、毎日定時に帰宅できる個人病院やクリニック
4. 託児所が完備され子育てや、職場復帰を支援してる病院
5. 家族と時間を過ごすために、土日祝日に休める病院
6. 産休や育休の実績があり、既婚者でも安心して働ける病院

転職サイトの「ナースではたらこ」は、全国に９１,９８２件の求人があります。公式HPの検索画面を開き、「正看護師」「日勤のみ」で条件を検索すると、４,１９５件がヒットします。

日勤のみ、託児所付き、寮、家賃補助が付いて、月給は２５〜２７万円の求人がありますね。

方法２：病院以外の企業や介護施設で働く

看護師は必ずしも病院で働く必要はありません。看護師免許の資格を活かして、企業や市役所、保健所、介護施設で働く選択肢もあります。

病院以外で働く方法とは...

1. 土日休みで働ける、保育園や大学保健の管理センターで働く
2. 看護師免許を活かして、市役所や保健所で保健師で働く
3. 大手優良企業の医務室で、専属看護師として勤務する
4. 定年後でも働きやすい、特別養護老人ホームや介護施設で働く
5. 夜勤も残業もなく、高収入を得やすい訪問看護師で働く

看護師免許を活かして、大手企業で働く選択肢もあります。

日勤常勤で働ける企業の求人は、一般的に社会保険や賞与などの福利厚生が保障されています。契約期間が定められてないため、安定した労働環境で長期間働けます。夜勤も長時間労働もないため、安心して働けますね。

「ナースではたらこ」で検索条件に「企業」を入力したら、年収３３０〜４２０万円の求人が見つかります。

方法３：勤務地や時間を選択できる派遣で働く

看護師免許があれば、フルタイムで働く必要もないですね。勤務地や勤務時間を自由に選択して派遣で働く方法もあります。

派遣やバイトで働く選択肢は...

1. 育児や家事と両立するため、週３日で派遣で働く
2. 短期間で貯金するために、時給２５００円の高時給で働く
3. 健診センターや採血など、日給２万円で単発のバイトをする

派遣で働く場合は、派遣専門のレバレジーズを利用しましょう。求人数２５１８件の中から、自分のライフスタイルに合わせて職場を選択できますね。

病院は全国どこにでもあるため、希望の職場が見つからない事はありません。

正社員ではなくあえて派遣で働く人は、結婚や出産でブランキ期間が長い女性、家事や育児と両立して働きたい人、語学留学やワーホリから帰宅して時短で働きたい人が、積極的に利用しています。

まとめ：看護師が向いてないと思ったら？

妊婦の夜勤免除取得率は年々あがってきています。（２０１７年６３％→２０１８年９０％）（参考：2018 年「夜勤実態調査」結果報告

多く見える結果ですが、依然として残りの１０％の２００人余りの妊婦の看護師は夜勤免除を受けれない状況にあり、流産リスクが２９％もあがる夜勤をしています。

結局のところ、夜勤免除に関する法律はあるものの、現場の状況は法で守りきれるものではなく、医療業界全体の人員不足を解消しなければ妊娠・育児中の看護師が働きやすい環境は不可能な状況になっています。

しかし、看護師個人としては、病棟勤務に固執しなければライフステージに応じて様々な働き方をすることができます。出産を機に、または育児を機に家庭との両立のできる働き方にうまくシフトしている看護師はたくさんいます。夜勤免除が無理であれば、その病院への勤務がすべてではなく、退職してもいくらでも復職できる職場はあります。

１日でも早く行動に移した方が良い理由

看護業界では、常に慢性的な人材不足を抱えています。

平成２６年の全国の看護職の有効求人倍率は、２.７９倍です。求人数が１８５,５７８人に対して、求職者数は６６,４７７人しかいません。毎年５.１万人の看護資格取得者がいる一方で、看護師を離職する人は１６.１万人にも及びます。

参考：看護職員の現状と推移（厚生労働省）

2025年には約196～206万人の看護師等が必要と推計されています。順調に看護師が増えても、１３万人が不足します。若年層が減少する中で、高校生の１０人に１人が看護師にならなければいけない計算ですね。

人材不足は、私たち看護師にとって悪い事ではありません。なぜならば、看護師の需要が高い売り手市場を利用して、より労働条件が良い職場に転職し易いからです。実際に、多くの看護師が夜勤や残業がない職場に転職していますね。

しかしながら、この状況が長く続くとは限りません。

日本政府は人材不足を理由に外国人看護師の受け入れを検討しています。インドネシア、フィリピン、ベトナムから外国人看護師・介護福祉士を受け入れ、その数は２０１８年に５６００人にも上ります（厚生労働省）。

私たち日本人看護師の代わりに、外国人が増える事で次のデメリットがありますね。

外国人受入れで人材不足が解消されると...

1. 低賃金で働く労働者が多いと、看護師の平均年収が下がる
2. 看護師の給与は他国と比較して高いため、たくさんの外国人が来日する
3. 人材不足が解消されると、現職より好条件で転職するのが難しくなる
4. 若手看護師が、経験を積める職場が少なくなる
5. 有効求人倍率が１倍を切ると、転職したくてもできない

少子高齢化を理由に、今後も看護師の数が減り続けるのは間違いありません。日本政府が本格的に移民を受け入れたら、私たち看護師の仕事も外国人に奪われます。そうならないためにも、１日も早く自分に合う職場を見つける必要がありますね。

看護師の転職活動で必要なもの

転職活動を開始するに当たって、私たち看護師が必要な準備は何もありません。また、全てのサービスを無料で利用できます。途中で就職を辞退しても、罰金などでお金を支払う必要もないですね。

履歴書や職務経歴書は、コンサルタントと面談し転職の意思を固めた後に準備します。面談することで公立病院、クリニック、保育園、企業など進みたい方向性が明確に決まります。その段階で、書類など具体的な準備を始めた方が手戻りが少ないですね。

まずは、転職するかどうか決めるためにも、面談だけでもしてみましょう。転職エージェントを利用すれば、面接対策から給与交渉まで全てサポートしてくれます。最短２週間で次の職場が決まるほど、スピーディに行動できます。

会員登録から面談までの流れ

1. 公式サイトから会員登録する（氏名や住所など１分程度）
2. 担当者からメールか電話があり、面談日を指定する（平日夜や週末可）
3. ４０分のキャリア面談は、電話でも対応してる（面談場所は新宿など、全国１７カ所）

キャリア面談後には、条件に合う職場を２０社ほど紹介してくれます。看護師免許を活かして働ける職場はたくさんあり、夜勤や残業がない職場が多い事にも驚きます。

もちろん、働きたいと思える病院がなければ、無理に職場を変える必要はありません。現在は、売り手市場なので、私たちが職場を選ぶ立場にありますね。キャリア面談は、私たちに新しい出会いの場を提供してくれます。

現在の職場に不満を感じているのであれば、まずは選択肢だけでも確認しましょう。先輩看護師の悪質なイジメやサービス残業、人間関係で消耗するほど無駄なことはないですね。患者さんのために働くためにも、まずは私たちが働きすい職場にいる必要があります。

具体的な行動に移さなければ、私たちの未来が変わることはありません。登録に必要な項目は少ないので、通勤中にスマホからでも登録できます。

　

会員登録と面談の日程調整、それから面談して求人を紹介してもらう、全ての工程で１時間も掛かりません。後からキャンセルもできるので、会員登録だけでも先に終わせた方が良いですね。登録フォームは１分で入力できます。

公式サイト：マイナビ看護師≪登録無料≫